日本においても、新生銀行のシステムには多くのインド人SEがかかわっていることが知られている。第三に、ITのフロンティアを開発する技術者・研究者及びコンテンツ・クリエイターを育成する必要がある。２目標2005年のインターネット個人普及率予測値の60%平成12年版通信白書を大幅に上回ることを目指し、高齢者、障害者等に配慮しつつ、すべての国民の情報リテラシ－の向上を図る。実は、私もその状態に何度も陥った。しかし、実は「答え」はここにある。私たちは、IT教育の分野で、大学が社会的な教育機関として、進行中の変化にふさわしい役割を果たす余地があると考えています。大学とIT産業との連携によって、IT技術教育に必要な社会的なコストの合理的な削減を図ることは、きわめて重要な意味があると筆者は考えています。